コラム

久しぶりに気の置けない仲間と会食する機会があった。いわゆる同期の飲み会というやつである。

映画「国宝」が話題を集めている。歌舞伎界で繰り広げられる才能と血筋の相克、壮絶な野心の様相を描く映画である。

冬の訪れとともに慌ただしい年末がやってきた。1961年のフィラデルフィア、感謝祭の翌日から始まる年末セールで住民が道路にあふれ交通渋滞と混乱が起きた。警察交通係が嘲笑的な意味でブラックフライデーと呼んでいることを地元の新聞が報じた。

幣原喜重郎 田中義一 満州事変（1931年）は、政府の統制を無視した関東軍の暴走によって引き起こされたとよく言われます。もちろん、それは事実ですが、政治学者馬場伸也の著書「満州事変への道」を読むと、関東軍の暴走だけを事変の原因だと見なすのは短絡的なようです。

最近、西広整輝さんのことが思い出されてならない。1988年に防衛庁生え抜き組で初の事務次官になり、「ミスター防衛庁」と呼ばれた。防衛課長時代の76年、必要最小限の防衛力保有をうたった最初の「防衛計画の大綱」（51大綱）を書いたことでも知られる。

中国の愚行にあきれる 日本を貶（おとし）めようとする中国の対応は、常軌を逸している。威圧を強めれば強めるほど、自らの品位を落としていることに気づかないのだろうか。

「脆弱性」を示す最新例 中国、イランは地政学的に米国の敵。だから、違法薬物の大量密輸や国際テロの支援などで、公然・非公然の対米戦を続けているのが実態だ。しかし、いかに強固な敵でも、完璧に難攻不落ということはなく、両国も「脆（ぜい）弱（じゃく）性」の例外ではない。つい最近のニュースもその事実を明示している。

今は昔、知らない土地を運転することは神経を使うことだった。車には必ず道路地図が積んであった。事前に路線図を見ながら目的地までの主要な交差点と顕著な建物を確認することが必要だった。

中国が世界に発信する「物語」にどう向き合うか 今月の講師　伊藤大輔3空佐 防衛研究所　戦史研究センター　安全保障政策史研究室所員 1976（昭和51）年生まれ。北海道出身。宇都宮大学大学院修了（経済学修士）、埼玉大学大学院修了（経営学修士）。開発集団、南混団、8空団、空幕防衛部、空幹校、中空などを経て2024年6月から現職。専門は軍事ドクトリン、旧海軍航空、習近平強軍思想。共著に『アミオ訳孫子』（ちくま学芸文庫、16年）、『米軍式人を動かすマネジメント』（日本経済新聞出版、16年）、『黄色い零戦』（飛鳥新社、21年）、『マレー進攻航空作戦』（芙蓉書房、23年）などがある。 自らに有利となる認知態勢を形成へ 『孫子』の兵法に「人を致して、人に致されず」という有名な言葉がある。

政府全体で対応進めよ クマによる人的被害が相次ぎ、地方自治体のマンパワーでは対応できなくなっている。緊急の対策として、自衛隊が出動して駆除の支援に当たることになった。

“敵の敵は味方” 1989年、マルタ会談で「冷戦終結宣言」がなされてから36年。四半世紀をとうに超えたが、グローバリゼーションという国際金融覇権の進展と共に地域紛争は激化し、人口問題、貧困問題、環境問題と世界の諸課題は複雑化し、より深刻になった。

新宿中村屋が、国内初の本格的インドカレーを売り出したのは1927年のこと。骨付き鶏肉にスパイスをふんだんに使い、1人前80銭。町の洋食屋のカレーの8倍もしたが飛ぶように売れたという。

中長期の経済政策論じよ 6月下旬の通常国会閉会から、約4カ月半ぶりの本格的な国会論戦が始まった。当面の物価高対策を講じることは重要だが、それだけでは物足りない。政府と与野党は中長期的な視点に立った経済政策や社会保障制度改革についても論じ合う必要がある。

暗殺未遂のクロニクル トランプ米大統領は10月30日、第2次政権発足後初のアジア歴訪から帰国した。訪問の様子を24時間フォローしたネットニュースでは、大統領の周囲は常にシークレットサービス（USSS）が固めていた。だが、同氏を狙う狂信的人物は内外に多く、USSSも外見とは裏腹に心もとないのが実態で、やはり「無事」帰国の印象が残る。同氏暗殺未遂のクロニクルを紐（ひも）解（と）くと、一層その思いが強くなる。

ノーベル平和賞は「国家間の友好関係、軍備の削減・廃止及び平和会議の開催・推進のために最大・最善の貢献をした人物・団体」に贈られる。ちなみに生存していることが条件で物故者は含まれない。