前事不忘

NATOの研究センターを訪れて 北大西洋条約機構（NATO）という組織が大西洋にまたがる欧米の軍事同盟であることは知っていましたが、それが30にもおよぶCOE（Center Of Excellence）と呼ばれる各種の研究センターを有していることを1月にバルト三国を訪れて初めて知りました。

―リトアニアの防衛産業戦略　（主権的能力の確保）から学ぶ― 今年1月のバルト三国視察の目的は三国の防衛産業を調査することでした。リトアニアでは、国防省において防衛産業政策についての説明を受けました。国防省で受けたブリーフィングの冒頭で、「国防省の防衛産業政策の主目的は、軍の近代化とSovereignty Capability（主権的能力）の確保である」との説明がありました。

国防を同盟に頼ることの意味を考える 前回の連載で書きましたが、1月にバルト三国を訪れ、国防省や防衛産業などで防衛関係者と議論してきました。そのうち何人かから発せられた言葉の一つが「私の国は小国ですから」というものでした。私は、当初、この言葉に、三国が抱える戦略上の課題に対する“諦観（ていかん）の響き”を感じましたが、その後、よく三国の状況について調べてみると、私のこの感想はあやまりであることに気づきました。

―バルト三国の冬は厳しい― 1月に防衛企業の方々とバルト三国を訪問し、国防省や北大西洋条約機構（NATO）の研究センター、政府のサイバー防衛部局、スタートアップ防衛企業などを訪問してきました。

20世紀前半の世界史的事件と言ったら、何を挙げるでしょうか。常識的な答えなら、第1次世界大戦、ロシア革命、第2次世界大戦、中国革命といったところでしょう。 中西輝政京都大学名誉教授は「アジアをめぐる大国興亡史」において、20世紀初頭に起きたイギリスからアメリカへの覇権交替という事象こそ上記の出来事の背後に存在した重大事案であり、これを看過すると20世紀世界史の全体像は把握できないと主張します。

満州事変（1931年）は、政府の統制を無視した関東軍の暴走によって引き起こされたとよく言われます。もちろん、それは事実ですが、政治学者馬場伸也の著書「満州事変への道」を読むと、関東軍の暴走だけを事変の原因だと見なすのは短絡的なようです。

幣原喜重郎 田中義一 満州事変（1931年）は、政府の統制を無視した関東軍の暴走によって引き起こされたとよく言われます。もちろん、それは事実ですが、政治学者馬場伸也の著書「満州事変への道」を読むと、関東軍の暴走だけを事変の原因だと見なすのは短絡的なようです。

前回の連載では、1941年の米国の対日石油禁輸措置がどうして日本の真珠湾攻撃につながったのかについて青山学院大学の土山實男教授の著書を基に説明しましたが、土山がその著書で引用している米国の歴史家ジョナサン・アトリーの『GOING TO WAR WITH JAPAN』という本には、驚くべき記述があります。それは、ルーズベルト大統領は日本に対して、石油の禁輸を発動したが、輸出制限であり全面禁輸などするつもりはなかったというものです。

日本が1941年12月8日に真珠湾へ奇襲攻撃をかけることになった契機はいくつかありますが、その一つは同年8月1日の米国の対日石油禁輸の発動でした。この措置がなぜ日本の奇襲攻撃につながったのかについて、青山学院大学の土山實男名誉教授は、その著書「安全保障の国際政治学」の中で興味深い分析をしています。

昨年秋にドイツの宰相ビスマルクの終焉（しゅうえん）の地を訪れたことからイギリスの著名な歴史家A・J・Pテイラーが著したビスマルクの伝記を読んでみました。伝記の終わりの部分でテイラーがビスマルクに対して秀逸な評価をしていますので紹介します。それは次の通りです。

中国の指導者、習近平国家主席にとってもっとも重要な使命は中国共産党の一党支配の堅持でしょう。もちろん人民の生活の安定・向上も重視していますが、それは目的ではなく体制維持のための手段ではないかと見えます。

我が国の安全保障を考える上での最大の課題は台頭する中国にどう向き合うのかだと言われて、かなりの歳月が経過しています。専制主義的な体制をしく中国のような国であれば、その指導者がどういう人物であるのか見極めることが重要ですが、これまで習近平について専門家による本格的な分析は少なかったように思います。しかし最近、大東文化大学の鈴木隆教授による『習近平研究』という研究書が出版されました。

わが国では最近、台湾有事は日本の有事であると言われますが、大東文化大学の鈴木隆教授は著書「習近平研究」の中で、東アジア近代史の総決算を目指す習近平にとっても台湾問題は日本問題であると書いています。

『習近平研究』鈴木隆著（東京大学出版会刊） 我が国の安全保障を考える上での最大の課題は台頭する中国にどう向き合うのかだと言われて、かなりの歳月が経過しています。専制主義的な体制をしく中国のような国であれば、その指導者がどういう人物であるのか見極めることが重要ですが、これまで習近平について専門家による本格的な分析は少なかったように思います。しかし最近、大東文化大学の鈴木隆教授による『習近平研究』という研究書が出版されました。

長篠の戦いの地図 天正三年（1575年）5月21日、武田勝頼率いる武田軍と織田信長、徳川家康率いる織田・徳川軍が激突した長篠の戦いは、織田・徳川軍が鉄砲を用いた新戦術により武田騎馬軍団を打ち破った戦術革命だったと言われています。しかし最近の研究では、そうした説は否定されています。東京大学史料編纂所・金子拓（ひらく）教授の著書を基に、戦いを説明します。