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体力測定コーナーで腹筋に挑戦する来場者（４月４日、イオンモール太田） 【群馬】太田出張所（所長・伊藤寿伸3等海佐）は4月4日、イオンモール太田で開かれたJリーグイベント「ザスパ群馬ルミナスエンジョイホリデー」にブース出展して、選手や自衛官との体力検定を企画した。

日本史研究に貢献する同社の定期刊行シリーズ「読みなおす日本史」の最新作。 言わずもがな、太平洋戦争は旧日本海軍によるハワイ真珠湾への攻撃で幕を開けた。この作戦を指揮したのが、連合艦隊司令長官だった山本五十六だ。 戦果として見れば、この作戦で大きな結果を残したものの、欧米諸国の造詣が深い山本は、圧倒的に物量差のある英米との戦いには終始反対の姿勢だったという。その不安は的中し、戦争が進むにつれ日本は敗戦を重ねていくことになる。 ここまでは、多くの人が知るところ。しかし当時の日本海軍には、山本と同じく英米との協調を望む者が少なからずいた。しかも一方で山本自身、まるで戦いを望むかのような言葉を残している。本書では、従来の通説に疑問を呈し、独自の研究によって戦間期の日本海軍を書き直した。 著者は上智大学や防大で教授を歴任した博士。少年期に戦争をテーマにした映画を夢中になって観ていた中で、ふと山本の描かれ方に違和感を覚え、当時の日本海軍に興味を持ったという。そうした少年時代の「なぜ」が原点となって、海軍の真実を浮き彫りにする。 （吉川弘文館刊、2420円）

本書は死を覚悟して飛び立ったものの、結果的に「生きて帰ってきた」元特攻隊員たちに光を当てた。 出撃命令を受け、家族を残し、死地へと向かった若者たち。しかし、機体のエンジントラブルや悪天候などの不可抗力によって、基地への帰還を余儀なくされた者も少なくなかった。 本作が突きつけるのは、生還した彼らを待ち受けていた過酷な現実だ。「なぜ死んでこなかったのか」「卑怯（ひきょう）者」といった周囲の心ない視線や軍上層部の冷遇などが克明に描かれている。 本書の最大の読みどころは、戦後何十年も沈黙を守り続けてきた元隊員たちが、重い口を開いて語る「生き残った者の罪悪感」である。「戦友は先に死にゆくのに、自分だけが生き延びてしまった」という十字架を生涯背負った彼らにとって、戦後は決して平穏ではなかった。著者の地道で誠実な取材が、分厚い心の扉を開き、その奥底にあった真実の声をすくい上げている。 歴史の影に埋もれがちな「生者の苦悩」を通じて、「特攻隊」に新たな視点を与える作品である。 （光文社新書刊、1144円）

今月の講師　金子怜斗氏 防衛研究所　先進領域研究部　サイバー安全保障研究室 1994（平成6）年生まれ、ロンドン出身。法政大学グローバル教養学部卒業、ロンドン大学大学院キングス・カレッジ修士課程修了（戦争学修士）。2016～25年（社）共同通信社記者、25年防衛研究所入所。専門分野は、戦争学、サイバー・認知領域の安全保障、抑止論。最近の業績として、「サイバー時代の抑止は何が変わったのか―伝統的理論の限界と新たな抑止の考え方」（NIDSコメンタリー、26年3月）。 出来事中心に依拠した評価軸 国家間競争がサイバー空間へと深く浸透し、武力行使に至らないサイバー活動が常態化する中、伝統的な抑止理論をサイバー空間に応用する試みは根底から問い直されつつある。サイバー攻撃が日常化する今日、「抑止」という古典的概念はなお有効なのか。従来の抑止理論は、核抑止時代に確立された「重大な攻撃が起きたか否か」という出来事中心の評価軸に依拠してきた。一般に抑止の3つの成立要件とされる能力、信頼性、伝達は、明確な戦争と平和の境界と明示的なシグナルを伝える前提によって成立する

スポーツは時に戦争に例えられる。人間同士あるいはチームが国別に競うオリンピックなどはその典型である。 そもそも格闘系のスポーツは戦いそのものであるし、チームスポーツは攻撃と防御などで得点を競う構造が戦争と酷似している。そのためスポーツは古くから戦争の隠喩として語られてきた。 同時にスポーツはルールによって戦いをゲームへと昇華し、実際の戦争を平和的なイベントへと変えるという側面があることは否めない。 歴史上、現実の紛争や政治的対立がスポーツの試合に直接持ち込まれた事例は少なくない。フォークランド紛争後のイングランド対アルゼンチン、冷戦時代の米国対ソ連の金メダルの争いなどマスメディアもそれを大々的に取り上げてきた。 スポーツの国際大会における参加国の多い団体競技は何といってもサッカーである。国際サッカー連盟には211の国と地域が加盟しており、世界中で最も多くのナショナルチームがワールドカップの予選に参加している。 戦後、長きにわたって予選を突破できなかった我が国も1998年以降本選に出場し、今では決勝トーナメントの常連となった。東南アジアの国々が日本

読者のみなさんは、ここ半年くらいのトランプ政権の中国への対応について、首をかしげることが多いのではないでしょうか。 アメリカにとって外交・安全保障上の最大の課題であるはずの中国に対して、トランプ政権がだいぶ宥和（ゆうわ）的になっているようにみえるためです。トランプ第1次政権が中国に厳しい態度をとっていたのとは対照的です。

ホルムズ海峡が封鎖され、日韓両国とも原油などエネルギーの確保が喫緊の課題となっている。イランを攻撃した米国が、在日・在韓米軍の一部戦力を中東に移したことで、力の空白がアジアに生まれかねないことも懸念材料だ。日韓両政府は、首脳間の頻繁な往来を具体的な協力につなげていくべきだ。 高市早苗首相が韓国南東部の安東（アンドン）を訪れ、李（イ）在（ジェ）明（ミョン）大統領と会談。日韓首脳会談は1月、首相の地元奈良で行われた。今回の開催地の安東は、李氏の故郷である。両首脳が短期間で互いの故郷を訪問したことは、日韓のシャトル外交が定着しつつあることを示す。 首脳会談では、イラン情勢への対応が主な議題となった。会談後に発表された、日韓両国のエネルギー安全保障を強化するための共同文書には、どちらか一方の国で原油や石油製品が不足した際、相互に融通することを検討するため、官民対話を進める方針が盛り込まれた。供給が滞った時に備え、平時から協議しておく意義は大きい。 高市首相は先月、アジア全体でエネルギーを確保するための枠組み「パワー・アジア」を設けると表明。具体的には、主

実習幹部を代表して決意を述べる酒井隆行3尉（5月8日、東郷記念館） 海上自衛隊OBで組織する「水交会」は5月8日、東京都渋谷区の東郷記念館で「日本国練習艦隊壮行会」を開催し、16日に横須賀を出港した練習艦隊の壮途を祝った。

UH2整備課程教育開始式で式辞を述べる内山分校長（4月12日、いずれも霞ヶ浦駐屯地）

護衛艦を背に記念撮影する参加者たち（4月12日、横須賀地方総監部） 【栃木】地本（本部長・松田桃子1陸佐）は4月12日、横須賀地方総監部が企画した護衛艦「おおなみ」の体験航海に参加した。出航前に横須賀音楽隊の演奏会も開かれた。親しみある童謡からジャズアレンジ曲までのさまざまな曲が披露された。

米豪比の司令官らとパネルディスカッションに出席し、発言する荒井陸幕長（5月14日、米ハワイ州ホノルルのシェラトンワイキキ　ビーチリゾート）＝陸自提供 荒井正芳陸上幕僚長は5月14日（現地時間）、米ハワイ州ホノルルで開かれた米陸軍協会（AUSA）主催の「LANPAC（米太平洋地上軍シンポジウム）2026」に出席し、米豪比の司令官らと共にパネルディスカッションに臨んだ。陸上自衛隊がこれまでインド太平洋地域で行ってきた防衛協力・交流の歩みに触れた上で、4月に政府が「防衛装備移転三原則」を改定したことを紹介。同盟・同志国との「防衛協力の質を継続的に向上させる必要がある」と強調した。

音楽隊長・山本史月３空佐の指揮による演奏（３月22日、京都市） 【京都】自衛隊京都地方協力本部（本部長・木ノ下憲一郎1等陸佐）は3月22日、京都市の梅小路公園で開催された「第9回梅小路フェス」に広報ブースを出展した。

米国依存狙う石油外交 トランプ米大統領が5月13日から3日間、中国を訪問。習近平国家主席との首脳会談が行われた14日、FOXニュースは「中国はアラスカを調査しようと努めている」と報じた。イラン情勢、台湾問題への関心が突出する中、不安定な湾岸地域への石油依存を減らそうとする中国の内情に関する視点は興味深い。 中国はイランの原油輸出の約90％を消費し、石油全体の約50％が中東地域からの輸入だが、そのうち約90％がホルムズ海峡を通過する。今後数十年間に中東のどこかで戦争が起きたらどうなるか。 石油依存国家の中国は消費の70％以上を外国からの輸入に頼り、世界最大の石油輸入国だ。生存のためには化石燃料が必要で、電力の58％が石炭に依存している。中国は脆弱性を抱えており、トランプ氏は政権1期目から、その脆弱性に着目し、利用した。 米CNBCテレビは「米石油の対中輸出が急増、世界のオイル・ゲームが変貌」（2018年2月）と伝えた。「米国の中国向け石油の出荷が急増し、16年までは存在しなかった米中間の貿易が創出された。巨大な対中貿易赤字の削減に貢献している。米原

マレーシア海軍の「スランゴール」と帽振れで別れる「あさひ」乗員たち 外洋練習航海部隊の護衛艦「あさひ」は4月13日、南シナ海でマレーシア海空軍との共同訓練「MALPAN」を実施した。哨戒艦「スランゴール」、多用途ヘリ「AW139」、空軍軽攻撃機「ホークMk208」と共に対空戦術、クロスデッキ、通信訓練を行った。

山北2佐（左）の出国報告を受け、期待を込めて激励する小泉大臣（5月26日、防衛省） 防衛省は5月26日、NATO戦略的コミュニケーション研究センター（ストラテジック・コミュニケーションズ・センター・オブ・エクセレンス＝STRATCOM COE）へ派遣する要員の出国行事を同省で行った。隊員を同センターに長期間派遣するのは初めて。出国する山北幸太郎2陸佐の報告を受け、小泉進次郎防衛相は「日本の自衛官としての誇りを持ち、現場で最新の知見を獲得して任務を遂行してほしい」と激励した。